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アメリカの戦争犯罪と日本人洗脳 [近代史+ (欧米)]

中国出張先のホテルから接続しても遮断されるブログが多々ある。
Face bookや Twitterのサービスもない。
中国に都合が悪いテレビ放送も遮断され画面が真っ黒になる。
それでも 反日に歴史を歪曲する媚中NHKはテレビで見れる。

するとマジメそうなアメリカ人がでてきて日本語で話をはじめた。
日本空襲の記憶写真を集め公開している、とか言っていた。
日本語と英語で案内していると。

それに反日歪曲施設である「東京大空襲・戦災資料センター」で
英訳の協力もした、と言っていた。

この男は己の国の犯罪行為に罪の意識はあるのだろうか?
あるいはNHKや朝日新聞、反日サヨクの圧力にあまえているのだろうか?
いや、それは無いな。
未来永劫どこまでも日本人は自虐史観に浸ってろ、ってことだ。
War Guilt Information Program
日教組やNHK、朝日新聞や民主党政治家連中などが揃って実行中だ。

男が言っていたのは「日本空襲デジタルアーカイブ」:
http://www.japanairraids.org/

そのサイトの「写真」に「Dugway Proving Grounds/ダクウェイ実験場」がある:
http://www.japanairraids.org/photographs/dugway-proving-grounds/

アメリカはこの実験場、人が住まない広大な砂漠の地に
日本の家屋の実物を建築した。
木と紙でできた家屋をそのまま再現した。

広大な土地:
20110904_01戦争犯罪_実験場.jpg
20110904_02戦争犯罪_実験場2.jpg

日本家屋を再現:
20110904_03戦争犯罪_日本家屋建築.jpg
20110904_04戦争犯罪_日本家屋完成.jpg
20110904_05戦争犯罪_日本家屋.jpg

日本家屋内部:
20110904_06戦争犯罪_日本家屋内部.jpg
20110904_07戦争犯罪_日本家屋内部2.jpg

ちゃぶ台があって座布団があってタンスがある部屋には
祖父母に母や子供たち家族があつまる一家団欒の場所だ。
ふとんがある部屋は寝る部屋だ。
武器を携帯し軍服を着て戦闘態勢にいるはずがない。
戦争に必要な武器や弾薬をつくるはずがない。

燃える日本家屋:
20110904_09戦争犯罪_日本家屋焼き尽くす2.jpg

爆撃で火薬が破裂する炸裂弾よりも
ガソリン入りの筒を詰めた焼夷弾であれば
より効果的に老人や女、子供を虐殺することができる。

日本男子将兵は海外に展開している。
アメリカはそんな男たちを飛び越えて日本中の都市を空爆していった。
焼夷弾で何キロにも及ぶ炎の壁を四方につくり、
中央に逃げたきた非武装一般人に目がけて焼夷弾を落としまくった、
原爆を落とす候補地をのぞいて。
やがて無傷の都市で気象条件などの都合で選んだ都市が広島と長崎。
無傷である理由は、原爆の威力を知る為、
原爆の実験は、ダグウェイ実験場ではしなかった、ということだ。

明らかな戦争犯罪を計画的に大規模に実行したアメリカ。

日本を占領するとアメリカ(GHQ)は、
大規模な検閲や焚書、捏造歴史NHK放送で日本人を洗脳した。
犯罪者が東京裁判という茶番劇場で日本人を「A級戦犯」だ、
とか言ってレッテルをはった。
GHQが占領している間にクソになったNHKや朝日新聞、日教組など
連中は GHQが日本を去っても War Guilt Information Programを引き継いだ。

反日サヨクは潰さないとならない。
日本人は自虐史観洗脳から とっとと抜け出さないとならない。
「英霊に感謝」の意味を知らなければならない。

参考:
http://devlin.blog.so-net.ne.jp/2010-12-12
東京大空襲・戦災資料センター 
http://devlin.blog.so-net.ne.jp/2009-08-09
東京都慰霊堂 と 平和の祈り
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追記:

米国の陸戦法規では、次のような条文がある。
「ある戦闘員が敵戦闘員自身もしくはその財産に対し、
 戦争法規に照らして違法な行為に及んだ時、報復を認める。
 そのような違法行為の行われるのを防ぐためである」

「日本はアメリカに対して原爆を二発落とす権利を持っている。
 “同等報復”はハムラビ法典にも認められています」
 

時効はない、と理解しよう。
なんせ、日本人は洗脳されているのだから。
権利は保持しておこう。

20110904_08戦争犯罪_日本家屋焼き尽くす.jpg
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参考:
日本空襲デジタルアーカイブ:
http://www.japanairraids.org/

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2011-10-16 追記:

焼夷弾の威力
http://www.youtube.com/watch?v=zpzQ8cJsQIY&feature=related



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元気

こんにちは。

日本政府は、8月10日、スイス政府を通じて抗議文を米国政府に提出しました。
「広島市への原子爆弾投下」
ttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BA%83%E5%B3%B6%E5%B8%82%E3%81%B8%E3%81%AE%E5%8E%9F%E5%AD%90%E7%88%86%E5%BC%BE%E6%8A%95%E4%B8%8B
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本月六日米国航空機は広島市の市街地区に対し新型爆弾を投下し瞬時にして多数の市民を殺傷し同市の大半を潰滅せしめたり広島市は何ら特殊の軍事的防備乃至施設を施し居らざる普通の一地方都市にして同市全体として一つの軍事目標たるの性質を有するものに非らず、

本件爆撃に関する声明において米国大統領「トルーマン」はわれらは船渠工場および交通施設を破壊すべしと言ひをるも、本件爆弾は落下傘を付して投下せられ空中において炸裂し極めて広き範囲に破壊的効力を及ぼすものなるを以つてこれによる攻撃の効果を右の如き特定目標に限定することは技術的に全然不可能なこと明瞭にして右の如き本件爆弾の性能については米国側においてもすでに承知してをるところなり、

また実際の被害状況に徴するも被害地域は広範囲にわたり右地域内にあるものは交戦者、非交戦者の別なく、また男女老幼を問はず、すべて爆風および輻射熱により無差別に殺傷せられその被害範囲の一般的にして、かつ甚大なるのみならず、個々の傷害状況より見るも未だ見ざる惨虐なるものと言ふべきなり、

抑々交戦者は害敵手段の選択につき無制限の権利を有するものに非ざること及び不必要の苦痛を与ふべき兵器、投射物其他の物質を使用すべからざることは戦時国際法の根本原則にして、それぞれ陸戦の法規慣例に関する条約附属書、陸戦の法規慣例に関する規則第二十二条、及び第二十三條(ホ)号に明定せらるるところなり、

米国政府は今次世界の戦乱勃発以来再三にわたり毒ガス乃至その他の非人道的戦争方法の使用は文明社会の与論により不法とせられをれりとし、相手国側において、まづこれを使用せざる限り、これを使用することなかるべき旨声明したるが、米国が今回使用したる本件爆弾は、その性能の無差別かつ惨虐性において従来かかる性能を有するが故に使用を禁止せられをる毒ガスその他の兵器を遙かに凌駕しをれり、

米国は国際法および人道の根本原則を無視して、すでに広範囲にわたり帝国の諸都市に対して無差別爆撃を実施し来り多数の老幼婦女子を殺傷し神社仏閣学校病院一般民家などを倒壊または焼失せしめたり、

而していまや新奇にして、かつ従来のいかなる兵器、投射物にも比し得ざる無差別性惨虐性を有する本件爆弾を使用せるは人類文化に対する新たなる罪悪なり帝国政府はここに自からの名において、かつまた全人類および文明の名において米国政府を糾弾すると共に即時かかる非人道的兵器の使用を放棄すべきことを厳重に要求す
--------------------------------

アメリカ政府は、戦争状態においてもあらゆる軍事組織が遵守するべき義務を明文化した国際法に違反しています。

>日本はアメリカに対して原爆を二発落とす権利を持っている。

さらには、
広範囲にわたり帝国の諸都市に対して無差別爆撃を実施し来り多数の老幼婦女子を殺傷し神社仏閣学校病院一般民家などを倒壊または焼失せしめ

る権利を有しています。
もっと言えば、連合国との講和の前、休戦状態の時期に、GHQ草案を日本国憲法として制定公布するなど、ハーグ陸戦条約違反です。

「陸戰ノ法規慣例ニ關スル條約」
ttp://1st.geocities.jp/nmwgip/Treaties/Laws_and_Customs_of_War_on_Land.html

第四三條 國ノ權力カ事實上占領者ノ手ニ移リタル上ハ占領者ハ絶對的ノ支障ナキ限占領地ノ現行法律ヲ尊重シテ成ルヘク公共ノ秩序及生活ヲ囘復確保スル爲施シ得ヘキ一切ノ手段ヲ盡スヘシ


日本人は、よく耐えました。
日本人は、立派でした。
立派に、戦後の復興をやり遂げモノが豊かな社会になりました。
フランクフルト学派の路線はOSSからGHQに引き継がれ、日本国憲法により、
平和を尊び、平和を維持するため、日本を攻撃する外国には、媚び諂う国になりました。
そして、今、テロリストを大臣にする国にまでなりました。

今、第一段階としての(戦後)民主主義(民主主義革命)を終え、第二段階の社会主義革命を実現させようとしています。
それは、憲法改正による天皇(制)の廃止と人民の意志による人民共和国の樹立でしょう。
憲法第一条から第九条までが全て改正するための準備が整いつつあるのです。
ですから、正統性の無い日本国憲法を改正などしてはいけません。
ロジックのまやかしに嵌ってはなりません。

憲法改正による天皇(制)の廃止。
これこそが、日本の国体(国柄)を徹底的に壊すことになるからです。

日本がおかしくなった根本は、日本国憲法です。
日本国憲法は、改正も廃棄もしてはなりません。
日本国憲法は、国会議員の過半数による無効確認決議をするしかありません。
日本の国柄を取り戻し、日本を再生し、独立国としての要件を備える道は、無効確認決議しか無いのです。

洗脳を解くには、正当なことを説いていくしかないと考えています。

立派な日本人、素晴らしい日本を後世に残す道。
もしかすると… あまり時間は残されていないかも知れません。


by 元気 (2011-10-13 16:32) 

genn

元気さん、

いつもお越しいただきありがとうございます。
詳細情報ありがとうございます、参考になります。

おっしゃる通り日本人はよく耐え、立派でした、
しかしいま、平和ボケ…
というかこれはもう愚民化政策の影響です。

私もアメリカGHQの草案で占領下にて公布された
日本国憲法は無効にするべきだと思います。
廃棄し改正することでこの憲法を認めていけませんね。
無効にした次の瞬間に明治憲法を復活し改正していけばいい。
四の五の言う連中が膨大にいるでしょうが問題ない。
負けてはいけないです。


by genn (2011-10-16 23:15) 

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